「今の防水業界がこれでいいのか」「いい仕事をすること、社会的貢献をすることと、防水工事で利益をあげることは両立すべきだ」と考えるあなたに！

プロジェクトアシアス第10回セミナー

研修テーマ：大規模改修工事の瑕疵担保責任保険を知る
11月13日(水)中野サンプラザで
平成21年10月1日に「特定住宅瑕疵担保責任の確保等に関する法律」が施行され、現在、5社の保険会社が住宅の瑕疵担保責任保険を扱っている。＞＞つづきを読む

土木学会が原発汚染水の遮水、止水技術など18件を提案

土木学会が提案した放射能汚染水対策
土木学会は、このほど福島第一原子力発電所の汚染水問題について、10月23日に国際廃炉研究開発機構(IRID)へ遮水・止水など18項目の技術提案を提出したことを明らかにした。
＞＞つづきを読む

伊東忠太博士の屋根の飛散防止対策

yan e 日記
屋根の棟の両端には鬼(鬼瓦)が据えられ外をにらみ、魔物と火を防ぐ。湯島聖堂の事務棟の屋根では鬼に当たる「きぎんとう」が大棟をしっかりくわえて、屋根の飛散を防いでいるようだ。
＞＞つづきを読む

掘 長生氏(大林組)
防水工事運営委員会では各種の調査研究や、仕様・指針の制定。改定を行っている。しかし性格上施工実績が多く、一般に普及した工法を対象にするため、新材料・新技術・新領域にかかわる情報や成果は委員会内部に止まる傾向にある。
こうした非公開資料や研究中の情報を公開することによって広く関係者に活用されるべきである、という考えのもと、2001年7月、当時の委員長であった東京工業大学田中享二教授(当時)の呼びかけによって、第1回防水シンポジウムが開催され好評を得た。その後、隔年で時流に応じたテーマで開催し、今回7回目を迎えた。テーマはいずれも鋭意調査研究活動中のテーマであり、会場からも意見を頂き、今後の委員会活動に反映させたい。

輿石直幸氏(早稲田大学)
陸屋根用メンブレン防水層の耐久性は10～20年が一般的で、30年を超えるものもある。それでも建築物の耐用年数よりも短く、建築物の供用期間中に防水改修工事が必要になる。建築物の長期使用は避けられない要請で、100年以上の供用を期待されることも珍しくない。そのために防水改修を数回繰り返し、建築物を維持管理していくことになる。ところが現状では、このことは新築時の設計段階では考慮されておらず、改修時期になって初めて防水改修工法の選定が検討されることがほとんどである。
これでは、資材、環境負荷、費用面での無駄が多いだけでなく、当初想定の利用用途や設計意図とは無関係に改修工法が選定される、次期改修を考慮しない、一回限りの工法が採用されるなど、様々な問題が浮き彫りになってきた。
これらを踏まえ、今後標準となるであろう長寿命建築を想定した。次世代防水のあり方を検討し、時世代型防水仕様を提案するものである。

東京工業大学田中名誉教授の、後を継いで、学界における防水研究をリードする早稲田大学輿石直幸教授。

田中享二氏(東工大名誉教授)

次世代防水とは、建物の長期間の使用の時代に沿う環境負荷を軽減し、ついでに経済的負担の軽減を意図した防水仕様と防水技術のこと。そこで提案したのが次の2つのパターン。

エンベロープ型は新築時に建物100年使用中の改修方法(防水仕様と納まり)も仕様化された防水層。
そのためには①交換回数低減のための長寿命防水層の採用、②交換を前提としての設計面上の事前配慮(勾配、立ち上がり高さ、ドレンの納まり)が必要。

一方ビルトイン型防水は100年間改修・交換しない防水層であり、そのためには防水層は構造技術者と協議し屋上のスラブの一部となるよう、施工される。

中澤裕二氏(JWMA技術委員長)

100年間運用した場合の累積コストの推移を工法別に算出した。そして防水機能を100年間維持するための課題として、①躯体と排水計画、②設備機器、③保護コンクリート、④改修計画の策定などに関して問題点を提起した。

山田人司氏(安藤ハザマ)

山田氏は現在のJASS8仕様によって施工された防水層が、原設計時の屋上用途を変更することなく、100年間維持されるための改修サイクルを検討し、100年間の運用計画をしめした。
また次世代型防水仕様における、改修・更新期間を延ばすための手法として以下の項目を提案した。
①材料の使用量・積層数を1.5~2倍に増やし、防水層の厚みを増大させる。
②保護塗料の使用量を増やすか、フッ素系や高日射反射型の高耐久性材料を使用する。
③補強布、ガラスマットなど補強材の使用量を増やす。